日本版コーポレートガバナンス•コードの制定により、全ての上場企業は最低2名以上の独立社外取締役の選任が求められるようになりました。
社外取締役は、株主•ステークホルダーと対話を通じて内外のリスクを低減し、強い競争力と収益性、株主還元性を高めていくためのキーマンと言えます。
経営トップのパートナーとしてふさわしい知識、経験に基づいた“規律厳守”と“融通無碍”のバランス感覚に優れたエグゼクティブ人材(上場企業の社長、役員経験者)がお手伝いいたします。
“いい会社づくり”を実現させるためには、創業者や経営トップの哲学を経営理念として可視化(文書化)し、周知徹底を図ることが非常に重要になります。
経営理念に基づいた自覚的な企業行動を継続し、“いい会社”の上位概念である“エクセレントカンパニー”や、最高中の最高とされる“ビジョナリーカンパニー”化に向けて、PDCAプロフェッショナルがご支援いたします。
「流通小売業界」、「金融業界」、「IT業界」などを得意領域としています。
“いい会社づくり”に取り組んでいる企業では、経営トップによる「特命プロジェクト」や「経営課題解決プロジェクト」が組成され、全社横断的な対応が求められます。
また、現場主導型のプロジェクトも多く、「カイゼン」や「新業態•新規事業開発」など、特性の異なるテーマが次から次に発生し、同時進行でこなしていかなければなりません。“予算”と“人的パワー”と“予定された期限”などの凌ぎ合いを解決すべく、強力な助っ人として参画いたします。